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またもや勝手に考える。

先日、NHKクローズアップ現代を少し見た。
途中から見たのでよくわからないけれど解説?のおじさまが「電力消費量の1/3は家庭で各家庭での節電が大切」というようなことを言っていた。
きっと経産省も本音ではそうなのだろう。
なりべく日本経済に影響を与えたくないから、需給調整契約をあまり活用することをしない。
そのうえ、計画停電をセーフティネットとして残しているにもかかわらず節電率を25%から15%にしたりするのだろう。


そこで、需給調整契約が無いものとして、またもや勝手に考える。
電力が足りなくなりそうになったら・・・
先ずは、東電の営業所、関連施設、社宅、寮、社員宅などのブレーカーを落とす。
(東電の営業所は3時間くらいの停電なら業務に支障がないとのこと。)
テレビやラジオ等では、電力が足りない旨のお知らせをする。

続いて、各市町村の役所や支店、県庁や都庁のブレーカーを落とす。
茨城や千葉の一部などの被災地は免除でいいです。
これで、とりあえず東電管内それなりに平等でしょう。

それでも足りなければ、NHKのTVとラジオ以外の放送停止。
これでみんなの危機意識がいっきに高まるでしょう。

次は中央省庁ですかねぇ。
放送停止の前でもこの次でもいいような気はしますが、全国民にかかわってきちゃいますからねぇ・・・
悩みどころです。

それでも無理なら、う~ん。
娯楽施設等には20~30%の節電を強制。

最終的には禁じ手?
需給調整契約で通告後すぐに使用制限する契約している施設を止めますか。ここまでやれば、なんとかなるでしょう。


なぜ、放送局や娯楽施設を狙い撃ちにする!という方もおられるでしょう。
なぜか。
確かアメリカがくしゃみをすれば、日本が風邪をひくとかってありましたよね。
あれと同じようなものです。
産業等がだめになれば、広告費等は入らなくなります。
お金に余裕が無ければ、娯楽施設で遊ぶこともできません。
それに、多くの工場等では一部の機械(企業)を止めることは、全ての機械(企業)を止めることにほぼ等しくなりますが、娯楽施設は違います。一部の施設や遊具等を止めたままでも営業することは可能です。
故に、先ずは産業等を優先。


ちょっと私的な恨みも入っているような感は否めないが、経産省の意向もくんで(?)
けっこういいと思うのだが。
と誰もほめてはくれないだろうから自画自賛してみた。
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